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Titov, A. I.; 江尻 宏泰*; Haberzettl, H.*; 中山 健三*
Physical Review C, 71(3), p.035203_1 - 035203_19, 2005/03
被引用回数:10 パーセンタイル:58.83(Physics, Nuclear)SPring-8のGeVエネルギーのレーザー電子ビームによるペンタクォークに関する実験は新しい問題を切り開いた。その中で、最近の問題の1つは、粒子のパリティを決定することである。陽子ないし中性子にGeVエネルギーの線を照射することで、反応が発生する。この反応で生成される粒子のパリティをどのように決定するかについて、われわれは分析を行った。われわれの計算によれば、反応において、バックグランドを形成する非共鳴状態の影響は決して小さくないことがわかった。つまり、反応の第一過程である反応から、明確にパリティを決めることはできないのである。これらのさまざまなメカニズムに関して議論する。
藤原 守; Titov, A. I.
Physical Review C, 69(6), p.065503_1 - 065503_10, 2004/06
被引用回数:11 パーセンタイル:56.87(Physics, Nuclear)しきい値付近での重陽子光分解反応での2つのタイプのパリティ非保存のエネルギー依存性を研究した。一つは円偏向線を用いたものであり、他の一つは重陽子が偏極し、線が偏極していないものである。二つのタイプのパリティ対称性に関する観測量は全く異なるエネルギー依存性を示し、パリティ非保存の中間子交換結合定数に敏感であることがわかった。将来の実験的研究のための予測を議論した。
堀田 貴嗣; 上田 和夫*
Physical Review Letters, 92(10), p.107007_1 - 107007_4, 2004/03
被引用回数:13 パーセンタイル:59.46(Physics, Multidisciplinary)軌道縮退モデルに基づいて、スピン三重項対の微視的性質を議論する。非対角長距離秩序の概念により、対状態は、対相関関数の最大固有値を持つ固有状態として曖昧さなく定義される。この定義にしたがって、数値的手法を用いて対状態を解析した結果、単位胞に2つのサイトを含むような非ブラベ格子の場合、反転中心はオフサイトにあるので、局所的トリプレット対が単位胞内の2つのサイト間で逆位相に結合することによって奇パリティ状態が可能となることを明らかにした。
片倉 純一
Nuclear Data Sheets, 86(4), p.955 - 1118, 1999/04
質量数125の原子核構造のデータを評価編集した。1993年の評価の後発表された実験データを収集評価してまとめた。AgからPrまで、実験的に同定されている核種のエネルギーレベル、スピン・パリティ、放射線遷移、半減期等をまとめた。おもにXe,La,Ceのデータが新しくなっている。Te等の核種についても、見直しを行い、新しい情報を追加した。
大貫 惇睦*; 山本 悦嗣; 芳賀 芳範; 木村 憲彰*
原子力工業, 43(5), p.47 - 52, 1997/00
UPtは0.5K付近で2つの超伝導遷移温度を持ち、さらに温度と磁場の相図には3種類の超伝導相が存在する。このような多重相図を持つ超伝導体はUPt以外にはなく、この超伝導メカニズムに対しては10年来の欧米における精力的な研究にもかかわらず、明らかにされなかった。われわれのグループでは極めて純良な単結晶を育成し、大阪大学の北岡良雄氏や北海道大学の榊原俊郎氏の協力を得て、NMRと磁化の測定を行い、UPtが固体では初めての奇パリティ超伝導体であることを明らかにした。
藤 秀樹*; 北岡 良雄*; 朝山 邦輔*; 榊原 俊郎*; 天谷 健一*; 池田 昌隆*; 田山 孝*; 網塚 浩*; 木村 憲彰*; 摂待 力生*; et al.
固体物理, 31(9), p.763 - 774, 1996/00
UPtは1984年の発見以来、10年以上注目を集め続けている。最大の特徴は磁場中で複数の超伝導相を有することであり、他の超伝導体には見られない特徴である。我々はUPtの単結晶を育成し、固相電解を施すことによって世界最高純度の試料を得ることに成功した。この単結晶を用いて核磁気共鳴(NMR)及び磁化による超伝導状態の研究を行った。その結果knight-shiftがBCS理論で予想されるものと異なった温度依存性を示すことが明らかとなった。このことは、Cooper対を形成する電子のスピンが平行であり、奇パリティ超伝導が実現していることを示す直接的な証拠である。
石井 哲朗; 牧嶋 章泰*; 柴田 理尋; 小川 雅生*; 石井 三彦
Physical Review C, 49(6), p.2982 - 2989, 1994/06
被引用回数:12 パーセンタイル:61.81(Physics, Nuclear)Sbの高スピン状態を重イオン核反応Fe(Ni,3p)を用いて研究した。線の角度分布及び直線偏光度の測定により励起状態のスピン-パリティを決定した。陽子軌道d,g,h基にした単一粒子状態のバンドを同定した。さらに、強いI=1遷移をもつ集団的なバンドを2本発見した。
上原 和也
パリティ, 8(1), p.30 - 36, 1993/01
物理教養雑誌(丸善発行)「パリティ」からの依頼原稿である。磁場による熱核融合反応炉の実現が遅れている理由を高温プラズマの輸送の問題に求めこれをわかり易く解説した。輸送の問題の理解に従来用いられている二体衝突拡散理論や準線形理論が、プラズマ中の不安定性による電場を無視していたり、衝突を無視した保存系の方程式となっている欠点をあげ、この問題の理解には散逸過程を記述できる、非平衡非可逆の統計力学の導入の必要性を説いている。又プラズマ中の不安定性等でもたらされる電場と磁場との非線形相互作用でもたらされる輸送の増大と抑制が、輸送問題の解決に不可欠であると説いている。
冨田 芳明; 田中 茂也
Nuclear Physics A, 232(2), p.417 - 435, 1974/02
被引用回数:10Ti(p,n),(p,n)反応励起関数と角度分布を3.8-5.4MeVのプロトンエネルギーに対して測定し、Vの1.9MeV以下のレベルのスピン・パリティーを決定した。特に穀模型によって予言されている4のレベルが7+のレベルとグブレットになって0.910MeVの位置にあることを明らかにした。またEp=5.255MeVにアイソバリック・アナログ状態が観測され、解析の結果9-2+のスピン・パリティを持っていることを明らかにした。
菊池 士郎; 杉山 康治
Nuclear Physics A, 223(1), p.1 - 12, 1974/01
錫の同位元素については、今までに数多くの研究がなされているが、そのlevel schemeは必ずしも確立されているとはいえない。Snについては、次の2点について問題があると考えられる。(1)集団励起による3の準位のエネルギー値のバラツキ (2)2.1MeVにある準位のスピン値がまだ不明である事 本報告では、(n,n')反応を利用して上記の準位のエネルギー値を精度よく測定し、そのスピン・パリティーを推定した。エネルギー値は(n,n')反応断面積のしきい値と線エネルギーから、スピン値は、(n,n')反応断面積と線角分布の実験値と計算値の比較から推定された。その結果(1)については、従来一つの準位と考えられていたものが、エネルギー値の接近している2本の準位であったことがわかり、(2)については、準位のスピン・パリティーは2であることがわかった。
静間 俊行; Omer, M.; 羽島 良一; 小泉 光生
no journal, ,
Al-27は核物質の非破壊分析において、散乱強度を求める際の基準として用いるため、励起準位の共鳴幅やスピン・パリティなどの詳細な情報が必要である。そこで、直線偏光をしたレーザーコンプトン線ビームを用いて、Al-27原子核の核共鳴蛍光散乱実験を行った。実験は米国デューク大学で行った。中心エネルギー3.0MeV、半値幅約4%の線ビームを、Al-27ターゲットに照射し、散乱ターゲットからの共鳴散乱線を高純度ゲルマニウム検出器を用いて測定し、入射線の偏光面に対する散乱線の角度分布を測定した。その結果、励起エネルギー3.004MeV準位の共鳴幅が7meV、スピン・パリティが9/2であることがわかった。なお、本研究開発は「核セキュリティ強化等推進事業費補助金」事業の一部である。
静間 俊行; Omer, M.; 羽島 良一; 小泉 光生; 宇都野 穣
no journal, ,
Al-27は核物質の非破壊分析において、散乱強度を求める際の基準として用いるため、励起準位の共鳴幅やスピン・パリティなどの詳細な情報が必要である。そこで、米国デューク大学において、レーザーコンプトンガンマ線ビームを用いて、Al-27原子核の核共鳴蛍光散乱実験を行った。中心エネルギー3.0MeV、半値幅約4%のレーザーコンプトンガンマ線ビームを、Al-27ターゲットに照射し、散乱ターゲットからの共鳴散乱ガンマ線を6台の高純度ゲルマニウム検出器を用いて測定し、入射ガンマ線の偏光面に対する散乱ガンマ線の角度分布を測定した。その結果、励起エネルギー3.004MeV準位の共鳴幅が7meV、スピン・パリティが9/2+であることがわかった。また、殻模型を用いた理論解析を行い、3.004MeV準位の核構造について調べた。なお、本研究開発は「核セキュリティ強化等推進事業費補助金」事業の一部である。